結婚された時の生命保険の選び方

ライフステージ別　保険設計の考え方　結婚して保険に入るのですが何に注意したらいい？

家庭を持ち生計を共にする人ができるので、家族の生活を考えた保険選びが必要となります。

現状と問題点の整理

ケース 1）　両親が掛けてくれている保険がある

かんぽ生命（旧郵便局の簡易保険）の「養老保険」であるケースが多いです。

または、大手生保の『定期保険特約付・終身保険』や『アカウント型』（注1）と呼ばれる、どちらかというと『高額の死亡保障』にウェイトを置いた商品に加入しているケースがほとんどです。

⇒　詳しくは『売れてるけど実は「?」な保険』をご覧ください。

「養老保険」の場合は保険期間が決まっていて、満期になると特約も含めてすべての保障が終了します。とりあえず今のままでいいやと保険の見直しを先延ばしにしているうちに、健康上の理由で保険に入れなくなったりすることもあるので注意が必要です。

また、大手生保の『高額の死亡保障』にウェイトを置いた商品の場合は、ご自身のライフプランにマッチしているか、見直しをする必要があるでしょう。

結婚を機に今後のお二人のライフプラン（人生設計）を考え、保険をしっかり見直す必要があります。

ケース 2）　付き合いや義理加入・職場で加入した保険がある

会社に来ているセールスレディから、よく検討せずに加入をした方は、大手生保による職域販売という制度で加入している場合が多いです。

この場合は『定期保険特約付・終身保険』や『アカウント型』（注1）と呼ばれる、どちらかというと『高額の死亡保障』にウェイトを置いた商品に加入しているケースがほとんどです。

⇒　詳しくは『売れてるけど実は「?」な保険』をご覧ください。

『高額の死亡保障』にウェイトを置いた商品の場合は、ご自身のライフプランにマッチしているか、見直しをする必要があるでしょう。

結婚を機に今後のお二人のライフプラン（人生設計）を考え、保険をしっかり見直す必要があります。

ケース 3）　無保険

親からの保険の引き継ぎがなく、またセールスに出会う機会もなかったため、未加入のままという場合です。

無保険状態で長い期間いることは、保険の加入リスク（加入できるか否か）を著しく増大させることになります。

ご家族を持つということで『要・不要を早急に判断して』すぐに行動するのが良いでしょう。

（注1）『定期保険特約付・終身保険』や『アカウント型』国内の大手生命保険会社が積極的に販売した結果、6～7割という高い商品シェアを誇っている商品。メインの契約を終身・死亡保障か終身・医療保険にして、その上に1,000万～5,000万円の比較的高額な掛捨ての定期保険・特約が保険期間10年の”キザミ”で付加されているケースが多い。

いずれにしても、結婚を機に今後のお二人のライフプラン（人生設計）を考え、長期的なプランに基づいて設計されているしっかりした保険にしておく必要があります。

具体的な対策は、どうすればいいの・・・?

生命保険は保険が掛かっている人（被保険者）が死亡した場合に、遺された家族を経済的に守る手段です。

これからの長い結婚生活の中で、長期的（10年～30年）にみても自分が死亡した場合に家族を守ることが出来る死亡保障をまず確保すること。
次に、自分の治療を目的とした保険（入院保険・がん保険・三大疾病対策等）をおさえます。
配偶者の保険について、死亡リスク・治療リスク両面からチェックします。
その上で、家族それぞれのための蓄財（マイホーム資金・教育資金等）をスタートさせる。
そのほか、希望を列記、優先順位をつけていきます。

結婚をしたということは、経済的に守るべき家族(扶養家族)ができたということです。家計を経済的にささえている世帯主が死亡した場合の保険は、しっかりしたものが必要になります。

ただ、最近は家族のあり方が多様化しています。女性のビジネスでの活躍が目覚しく、夫が家計を支えていない場合もかなり増えてきています。逆に妻が家計を支えているケースも以前ほど珍しいことではなくっています。今後ますますこの傾向は強まるとも言われています。

生命保険は保険が掛かっている人（被保険者）が死亡した場合に、遺された家族を経済的に守る手段です。

つまり、ご主人様と奥さまを比較した場合に、死亡した場合に残された家族の『経済的な困り度合い』の大きい人が、それだけ大きい保障が必要ということになります。ダブルインカムで等しく家計を担っていたり、2人の収入で何らかのローンを組んでいる場合なども、それぞれ失われる経済的な価値の分だけ保険が必要となります。

死亡保障金額を考える場合の大まかな順序を追って考えてみると以下のようになります。

そして、『カバー』する手段には何があるかというと……

まず第一に、国の社会保障（公的年金＝遺族年金等）
次に、会社の保障（死亡退職金・団体保険等）
そして、足りない部分のみを個人が自助努力でカバーする（民間の生命保険）

という順番で考えていくと、自分で入る保険を考える前に社会保障制度や企業保障制度について十分知っておく必要があることが分かると思います。

これが、保障の三層構造と言われるもので、『自分で入る保険の保障額』を算出する上で基礎となる重要な考え方になります。

この辺りは相当な専門的な知識が必要なので、ファイナンシャル・プランナー（以下FP）と呼ばれる家計や保険相談の『プロに任せる』のがスマートかもしれませんね。

詳しくは『保険相談のメリット・デメリット』

さらに、プロのFPが結婚されたばかりの方によく聞かれるポイントとしては、

「まだ生まれてはいないが、子どものことはどう考えたらよいでしょうか？　2人くらいはお互いに欲しいと思っているのですが……」

といったものがあります。

このご質問にお答えするためには、生命保険の加入時に実施される健康のチェックについて正しく知っておく必要があります。

生命保険は、お客様がどんなに必要としても健康条件が加入条件を満たさない場合、購入することが出来ません。『買えなくなるリスク』があるのです。

そこで、どうするかですが考え方は2つあります。
ひとつは、今現実として子どもはいないので、生まれてから上乗せを検討する。
もうひとつは、今はいないがもう生まれるということを前提にして、健康で条件なしという有利な条件で契約するため、今の内から予定する家族を守れるようなプランにフルで加入しておくという考え方です。

このテーマについては、正解というものはありません。「お二人がどうしたいか？」という考え方・気持ちによる部分です。しっかり相談してお決めください。

子供の保険の考え方についてはコチラもご覧ください