ライフステージ別 保険設計の考え方もうすぐ退職ですが保険の見直しって必要?
退職金や年金で生活することになって環境が変わるため、保険やマネープランの見直しが必要です。
死亡保障
子どもが独立しているので考えておくことは (1)お葬式プラスアルファ (2)配偶者の生活費 (3)相続対策
多くの場合、すでに子供が独立していますので、お葬式代等の費用と残された配偶者の生活費を補える程度の保険でよいでしょう。 また、相続財産が自宅などの不動産が中心となる場合などは、財産の分割などの相続対策として生命保険に入っておくことも重要です。
入院保険
病気やケガに対する備えは重要です。十分な貯えがあるという方は別ですが、長期入院なども想定して、しっかり検討しておいた方がよいでしょう。
その際の注意点!
今入っている保険がある方で、別の保険に切り替える時は、新しい保険に加入してから既存の保険を解約するようにしましょう。
健康状態によっては、新たに保険に入れないということもありますので、既存の保険の保障が十分でない場合も、安易に解約することは避けるべきです。
具体的な医療保険の選び方については、「医療保険見直しの2ステップ」をご参考ください。
保険証券を確認して、もしあなたの入っている保険が「定期保険特約付終身保険」であったら、注意が必要です。
60歳か65歳の満期により、死亡保障が終身部分の数百万円だけになり、医療保障などの特約もなくなってしまう場合があります。
退職後のマネープランで柱となるのは、以下の3つテーマです。
退職金を含むリタイアメント資金をどう運用し活用するのか?
退職金のようなまとまった現金を受け取ったことのある人はあまり多くなく、運用経験もないため、結局、銀行や郵便局に預けるパターンが多いようです。もちろん、運用の失敗で資金を減少させてはいけませんが、しっかりリスクコントロールをした上で、積極的な運用も検討したいものです。
国の社会保険・健康保険に対する対応をどうするのか?
社会保険等の手続きは、ちょっとした手続きのタイミングの差で、受給金額に差がでてきます。退職者の継続保険制度などは、一回でも着金が遅れると資格が抹消されてしまいます。また、制度もどんどん変更されるため、改正情報を常に最新のものにするように、情報収集も大切です。
企業の福利厚生制度(年金・保険制度)はどうするのか?
福利厚生制度は会社によって大きく変わります。戦略的に福利厚生を厚くする会社もあれば、コストダウンとして薄くする会社もあります。しかし、会社の福利厚生制度は国の社会保険上乗せ部分として大きな意義と機能があります。そして、これらに不足がある場合に、不足部分を民間の保険で補うことになります。
上記のいずれの場合においても、素人が自分ひとりで判断するのは難しいため、いい相談相手をみつけて、話をしながらプランを立てていくと良いでしょう。
そしてその相談相手としては、専門家であるFP(=ファイナンシャル・プランナー)が最適です。日本ではまだ広く認知されていませんが、欧米では高いステータスのある職業として知られています。
特に企業FPではなく、独立系のFPにしっかり相談にのってもらう機会を作ってみることをおススメします。
不安の少ない相談サービス
ナットクできるメリット満載
相談後のしつこい勧誘は一切なし!
保険マンモスではしつこい勧誘が無いようイエローカード制を導入しております。
もしも、担当FPよりしつこい勧誘があった場合はイエローカード受付フォームからお知らせください。
担当FPの変更等の措置をとります。なお、ご面談を実施され担当FPを通じて保険のご契約をされた後の、ご面談の再申込および担当FPの変更は致しかねますので、あらかじめご了承ください。